JDream2の活用に関する覚え書き
館内の研修で、有料データベースをテーマに短い発表をしないといけなくなったのだけど、昨年度のビジネス支援レファレンスコンクールでJDream2を使わせてもらったので、これをネタにしようと、先日からレジュメを作っている。
A4一枚のレジュメ、ほぼ仕上がっているのだけど、後から読み直して、提言というか、自分の主張があまりにも強すぎるような気がしたので、その部分をカットする予定。でもせっかくなので、ここに覚え程度に残しておく。
JDream2の特徴を私にまとめると次のようになる
- 日本語抄録やキーワード付与により、主題で検索することができる。
- 頻度分析をはじめとする検索支援機能が充実している。
こうした特徴を持つJDream2は、異分野への技術転用や新事業開拓の際にうまく活用することで、単なる文献調査に留まらない、新発想の創出を支援するツールとなりうる。
ただし、そのような新しいアイデアは、課題を抱えた当事者自身がJDream2を検索し、トライアンドエラーを行なう中で、初めてひらめきとなってもたらされる類のものと思われる。
また、もたらされたアイデアについて、その実現可能性を直感的に判断する必要があるが、それが可能なのは主題知識と経験を持つ当事者か、あるいは経験豊かなコンサルタントのような存在のみで、公共図書館司書には困難であろう。例えば、データベース検索の専門家にして主題知識を備えたサーチャーが図書館に常駐し、お客さまとサーチャーとによる対面での濃密な共同作業の結果として、ある有望そうなアイデアに到達する、というケースならば十分想定できるが、同じことを司書が行なうのは、その職分を逸脱しているものと思われる。
よって、公共図書館におけるJDream2の活用に際しては、お客さまから依頼を受けた司書が代行検索する形ではなく、広く一般に公開して自由に使っていただくのがベストな提供方法だと思われる。そのために、定額制契約と、講習会開催などによる能動的なPRが不可欠である。もちろん、司書がJDream2の扱い方を全く使い方を知らなければ、そもそもお客さまの利用を支援することができないため、一通りの検索方法は習得しておく必要がある。
いずれにせよ、公共図書館において、JDream2を提供（一般開放）することは、中小企業従事者や在野の研究者といった、新しいお客さま層へのアピールとして有効ではないかと思われ、ニーズの調査が必要である。
……云々（なんだかずいぶん論文調になっちゃったけど）。
でも、定額だと年間36万円、って聞いたら、（当方を含め）みんな二の足を踏んでしまうのは事実。税金の使い方として、36万円分の本を買うのと、どっちが有効なのか、きちんと考えるべきだと思うんだけどなあ……。
